①本社に事故、災害情報を1元的に集約できる「情報センター」を設置した。
②災害発生時は各現場からの電話やメールで「何かあったらまず1報」が情報センターに入る。
③情報センターから社長以下各支店、各社員に一斉メールで事故内容が伝達される。
④事故発生を確認できるとともに、同種事故の発生を未然に予防してその対応も参考にすることが可能となる。
①携帯、スマホに送信できる。
②24時間常に発信される。
③東日本大震災でも大きく機能した。
①携帯、スマホの電池に残量が必要である。
②圏外では使用できない。
①携帯、スマホの電池残量
②圏外での使用不能
登録番号 | 10-4 |
---|---|
活用分類 | 人・行動センシング |
適用工事 |
|
作業 | 工事一般 |
価格等 | 約4,000万円(年) |
活用実績(件数又は現場数) | 常時 |
特許・実用新案 | 特許:無 実用新案:無 |
当該事例紹介ウェブサイト | http://www.tekken.co.jp/blog/tekken/index_4.php |
掲載日 | 2019年4月15日 |
【カテゴリ】
鉄建建設株式会社 安全推進室
当協会は、当サイトに最新の正確な情報を掲載するよう努力しますが、この情報の正確性、安全性、適切性について責任を負わず、保証するものではありません。
当サイト及び当サイトからリンクされているサイトへのアクセス及び利用する方は、自己の責任及び善良なる管理者の注意義務に基づき利用することに同意したとみなします。
当協会は、当サイト及び当サイトからリンクされているサイトの利用、アクセス又はアクセス不能の結果生じる損害及び当サイトの情報の誤謬を信頼した結果生じる損害について責任を負いません。
当サイトを活用して行う建設工事については、いうまでもなく、各事業者において、法令遵守、安全第一をもって工事の施工を行ってください。