２Ｄレーザー活用エリア監視・警報システム［レーザーバリアシステムＬＭＳシリーズ］

［ICT活用事例］２Ｄレーザー活用エリア監視・警報システム［レーザーバリアシステムＬＭＳシリーズ］

概要・活用方法

①2Dレーザーを利用した接触防止警報システム
②空港への燃料輸送用パイプラインの防護鋼製箱（仮設）の下部をバックホウを使用して掘削する際、バックホウが鋼製箱に接触することを防止するために、レーザーバリアシステムを活用した。
　具体的には、鋼製箱の下に50cm離隔をとり、レーザーバリアを水平方向に照射し、照射したレーザーバリアにバックホウのバケットやアームが干渉すると警報および回転灯により注意喚起を行うことで鋼製箱への接触を防止した。

特徴・効果

レーザーバリアの照射エリアはPC上で範囲（最大約80m）や形状を設定可能

活用上の注意点

毎日施工開始前に動作確認が必要

残留リスク(活用上の問題点)

①残留リスクの内容と対応策

接触防止の注意喚起を行うものであり、物理的に阻止するものではない。よって合わせて教育訓練の徹底を行いセンサー感知時には一旦作業をとめて指導するなどソフト面の対策が必要

②対応策についての今後の計画

安全教育訓練、安全衛生協議会時等での周知

対象とする主な対策(本質安全化)

登録番号	12-5
活用分類	機械センシング／能力支援等
適用工事	【土木工事】地下埋設物・架空線等上空施設一般／仮設工事／土工工事／橋梁工事（架設工事）【建築工事】仮設工事／建設機械／土工事
作業	①土工事 ②仮設
価格等	基本料7.5万、リース料6.5万/月
活用実績(件数又は現場数)	1現場
当該技術所有企業	[技術の所有権] 他社
第三者評価・表彰等	NETIS：KT-130018-VE
当該事例紹介ウェブサイト	http://www.netis.mlit.go.jp/NetisRev/Search/NtDetail1.asp?REG_NO=KT-130018&TabType=2&nt=nt
掲載日	2019年4月15日

【カテゴリ】

企業情報

株式会社淺沼組　土木事業本部　技術設計第2G

お電話でお問い合わせの方は: 03-5232-5832

＜当サイトの利用に関連する保証及び責任について＞

当協会は、当サイトに最新の正確な情報を掲載するよう努力しますが、この情報の正確性、安全性、適切性について責任を負わず、保証するものではありません。

当サイト及び当サイトからリンクされているサイトへのアクセス及び利用する方は、自己の責任及び善良なる管理者の注意義務に基づき利用することに同意したとみなします。

当協会は、当サイト及び当サイトからリンクされているサイトの利用、アクセス又はアクセス不能の結果生じる損害及び当サイトの情報の誤謬を信頼した結果生じる損害について責任を負いません。

当サイトを活用して行う建設工事については、いうまでもなく、各事業者において、法令遵守、安全第一をもって工事の施工を行ってください。